百五銀行 (8368) - コバンザメ分析レポート

1. アクティビスト実績

このセクションで分かること: このアクティビストに「乗っかる」価値があるか。過去の投資先が市場平均（TOPIX）と比べてどれだけ上がったかを見ます。市場全体が上がっている時期は誰でも勝てるため、 TOPIXを上回った分（超過リターン）で実力を測ります。

スタイル

Constructive | 分析対象: 9件

TOPIX超過リターン

期間	超過勝率 (銘柄リターンがTOPIXを上回った割合)	超過リターン中央値 (典型的なケースでのTOPIX対比リターン)	超過リターン平均値	対象件数
1年	100%	31.0%	40.0%	3
2年	100%	125.4%	125.4%	1

（参考）絶対リターン: 1年勝率 100% / 平均+48.9%、 2年勝率 100% / 平均+152.1%

2. 割安度チェック

このセクションで分かること: この銘柄は「お買い得」か。 PBR1.0倍未満は企業を解散した方が株主にとって得な状態を意味し、アクティビストが「資産を有効活用せよ」と要求する根拠になります。 NC比率が高い企業は現金を溜め込んでおり、配当増額・自社株買いの余地が大きいです。

基本指標

指標	値	判定
PBR (株価÷1株純資産。1.0倍未満=解散価値割れ)	0.75倍	割安圏
PER（予想） (株価÷1株利益。低いほど割安)	18.41倍	やや高い
EV/EBITDA (企業価値÷営業キャッシュフロー。低いほど割安)	N/A	N/A
株価	1,557円
時価総額	3,957億円

清原式ネットキャッシュ分析

項目	値	備考
NC比率（清原式） (企業が使わず溜め込んでいる現金の割合)	N/A	N/A
NC額（清原式）	N/A
├ 流動資産	N/A	+ 全額計上
├ 投資有価証券	N/A	× 70%で計上
└ 負債合計	0億円	− 差引

計算式: NC = 流動資産 + 投資有価証券×70% − 負債合計

調整済みバリュエーション

指標	値	解説
清原式PER	N/A	(時価総額−NC) ÷ 純利益。NCを控除した実質的な割安度
実質PBR（含み益調整後）	0.78倍	時価総額 ÷ 修正純資産。不動産含み益を反映
修正純資産	5,044億円	簿価純資産 + 不動産含み益

外部圧力指標

議決権行使助言会社（ISS・Glass Lewis）が取締役再任に反対を推奨する基準に該当するか。該当する場合、株主総会で経営陣への圧力が高まり、アクティビストの提案に追い風となります。

項目	判定	条件
ISS反対推奨 (海外の議決権行使助言会社。反対推奨=経営陣への圧力)	●	PBR<1.0 かつ ROE<5%
Glass Lewis反対推奨	●	PBR<1.0 かつ ROE<8%
東証PBR改善要請	●	PBR<1.0

3. 勝算チェック

このセクションで分かること: アクティビストの提案が「通るか」。浮動株比率が高いほど委任状争奪で賛同を得やすく、オーナー社長や親子上場は経営陣を守る壁になります。社外取締役が多い企業は株主提案を受け入れやすい傾向があります。

取締役会構成・防衛策

指標	値	備考
社外取締役比率 (独立した外部の人が取締役会に占める割合)	0%	0名 / 11名 1/3未満 → 経営陣寄り（不利）
社外役員比率（取締役+監査役）	0%	全役員に対する社外役員の割合
買収防衛策 (ポイズンピル等。あるとアクティビストに不利)	なし/廃止済み（有利）

所有者別構成

所有者区分	保有比率
金融機関	N/A
証券会社	N/A
その他法人	N/A
外国法人等	N/A
個人その他	N/A
自己株式	N/A
浮動株比率（東証基準近似） (市場で自由に売買される株の割合)	100.0%
流動性レベル	HIGH → 買い集めやすい（有利）

浮動株比率（東証基準近似）= 1 − その他法人比率 − 自己株式比率
流動性リスクレベル判定: HIGH ≥ 50% / MEDIUM 35-50% / LOW 20-35% / VERY_LOW < 20%

大株主一覧（上位10名）

#	株主名	所有者区分	持株比率	保有株数
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)	金融機関	9.9%	24,031,000千株
2	明治安田生命保険相互会社	金融機関	4.2%	10,093,000千株
3	GOLDMANSACHSINTERNATIONAL(常任代理人ゴールドマン・サックス証券株式会社)	外国法人等	3.8%	9,117,000千株
4	日本生命保険相互会社	金融機関	3.5%	8,396,000千株
5	株式会社日本カストディ銀行(信託口)	金融機関	3.0%	7,350,000千株
6	百五銀行従業員持株会	金融機関	2.1%	4,994,000千株
7	STATESTREETBANKANDTRUSTCOMPANY505103(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	外国法人等	1.6%	3,937,000千株
8	清水建設株式会社	その他法人	1.6%	3,930,000千株
9	JPMORGANCHASEBANK385781(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	外国法人等	1.3%	3,185,000千株
10	STATESTREETBANKWESTCLIENT-TREATY505234(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	外国法人等	1.2%	2,998,000千株

固定株主内訳（鈴木式実質安定株主分析）

形式的安定株主比率 = 金融機関比率 + その他法人比率（単純合算）
信託口ノイズ = 大株主中の信託口の持株比率（パッシブ運用のため実質浮動株扱い）
実質安定株主比率 = (金融機関 − 信託口) + その他法人 + 役員持株 + オーナー管理会社
コバンザメシグナル: TARGET_CANDIDATE = 実質安定比率 < 30%

区分	比率	備考
形式的安定株主比率	0.0%	金融機関+その他法人
├ 信託口ノイズ	17.1%	日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口), 株式会社日本カストディ銀行(信託口), STATESTREETBANKANDTRUSTCOMPANY505103(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部), JPMORGANCHASEBANK385781(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部), STATESTREETBANKWESTCLIENT-TREATY505234(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部) 浮動株扱いで除外
役員持株比率	N/A	0名
オーナー管理会社	4.2%	明治安田生命保険相互会社（1社）
実質安定株主比率	N/A	コバンザメシグナル: STABLE

オーナー社長

項目	値
オーナー社長判定	−

親子上場

親会社が株式の過半数以上を保有 → アクティビストに不利（固定株が多く提案が通りにくい）。NONE=親子上場なし

項目	値
リスクレベル	NONE
親子上場フラグ	−
上場大株主あり（20%超）	−
筆頭株主が上場企業	−

政策保有株

項目	値
リスクレベル	VERY HIGH
保有銘柄数（上場）	111銘柄
簿価合計（上場）	2億円
対時価総額比率	0.1%
相互保有銘柄数	37銘柄
相互保有リスク	HIGH

4. リスク・出口戦略

このセクションで分かること: この銘柄を「いつ売るか」の判断材料。アクティビストが撤退する兆候（保有比率減少・目的変更）や、需給面の追い風（信用売残が多いと踏み上げ＝株価急騰の可能性）を確認します。

エグジットシグナル

統合スコア / 判定 / 緊急度

15/50 | HOLD | 緊急度: NO_ACTION

シナリオ	スコア	ゲージ
アクティビスト撤退	1/10
テーゼ実現	0/10
議決権敗北	6/10
需給反転	1/10
バリュエーション到達	7/10

AI判断根拠: 現時点でのアクティビスト撤退やテーゼ実現の兆候は極めて低い。需給も安定しており、大きな反転リスクはない。ただし、株価は推定取得単価から大きく乖離しており、割安感が薄れている点は注視が必要。議決権行使におけるアクティビストの票読みは低い。

信用残高

項目	値	備考
制度信用買残	0株
制度信用売残	0株
信用倍率 (買残÷売残。1.0未満=売り方が多い)	N/A
売残消化日数	0.0日	売残 ÷ 20日平均出来高。短期消化可能

需給シグナル

項目	値	備考
逆日歩 (空売りに課される追加コスト)	なし	品貸料率=逆日歩の年率換算コスト
売残5日変化率	N/A
踏み上げスコア (高いほど空売り勢の買い戻しによる株価上昇期待)	0.0/5	信用倍率(0-2) + 逆日歩(0-2) + 売残変化率(0-1)

5. 株主還元の余地

このセクションで分かること: アクティビストが「もっと配当を出せ」「自社株買いをしろ」と要求する余地がどれくらいあるか。配当性向が低い企業は増配余力が大きく、シミュレーションで「配当性向を上げたらどうなるか」を確認できます。

配当

指標	値	備考
配当利回り（予想） (年間配当÷株価)	1.7%
配当性向（実績） (利益のうち何%を配当に回しているか)	29.6%
配当性向（予想）	32.1%
DOE (自己資本配当率。安定配当の持続性を測る指標)	1.1%	ROE × 配当性向
配当成長率（前年比）	N/A
配当CAGR（3年）	N/A

自社株買い・総還元

指標	値	備考
FCF利回り	N/A	FCF ÷ 時価総額
自社株買い余力	0億円
自社株買い余力比率	0.0%	対時価総額
総還元性向	N/A	(配当+自社株買い) ÷ 純利益

シミュレーション

配当性向シナリオ別配当利回り
配当性向 50%	N/A
配当性向 75%	N/A
配当性向 100%	N/A

6. AI詳細分析

アクティビスト意図: M&A・再編提案、資本効率改善要求

データ品質: VERIFIED 財務分析: MEDIUM ガバナンス分析: HIGH 需給分析: MEDIUM

ステージ間分析

⚠ ステージ間の矛盾:

財務分析の「PBR0.75倍で割安」という評価に対し、需給分析では「現在株価1557円は推定取得単価820円から89.9%乖離」と、市場が既にアクティビストの介入を大きく織り込んでいることを示唆している。

矛盾解消: PBRの絶対的割安感は存在するものの、アクティビストの推定取得単価からの乖離は、市場が既にその割安性を認識し、アクティビストの介入による株価上昇をある程度織り込んでいることを示唆する。新規投資家にとっては割安感が薄れている状態。

✔ ステージ間シナジー:

ガバナンス脆弱性（社外取締役0%、買収防衛策なし）とアクティビストの攻撃的な姿勢が相まって、経営改革の実現可能性を大幅に高める。
資本効率の著しい低さ（ROIC-WACC -8.02%）とアクティビストのM&A・再編戦略が合致し、抜本的な事業構造改革が期待される。
ISSの取締役選任反対推奨基準該当と株主総会接近（126日後）が、アクティビストの経営陣への圧力を強める強力なカタリストとなる。

相互作用効果:

浮動株比率0.5%という極めて低い流動性に対し、アクティビストが追加取得に意欲的（85%）であるため、買い増しを試みた際に株価が急騰する「踏み上げ」のリスクを増幅させる可能性がある。しかし、同時にアクティビスト自身の買い増し余地も物理的に制約される。

7. 上級者向け詳細

より詳細な定量分析（資本効率・セクター比較・隠れ資産）を確認できます。投資判断の裏付けとなるデータを深掘りしたい方向けのセクションです。

セクター相対評価

業種: 銀行業（33業種分類）

指標	当社値	業種中央値	対業種比	業種内順位
PBR	0.75倍	0.30倍	2.52倍	92%ile
ROE	3.6%	3.5%	1.02倍	59%ile
PER	18.41倍	9.44倍	1.95倍	94%ile
配当性向	29.6%	31.1%	0.95倍	52%ile

PBR・PER: 低パーセンタイル=割安 / ROE: 高パーセンタイル=高効率 / 対業種比: 1.0=業種平均水準

資本効率・価値創造

指標	値	解説
Beta（1年）	1.17	市場より高リスク市場全体に対する株価の変動感応度。1.0=市場並み
株主資本コスト	8.0%	Rf=1% + Beta × MRP=6%
WACC (株主と債権者が求める最低リターン)	8.0%	この率を超えるリターンを生まなければ価値破壊
ROIC (事業に投じた資本に対する利益率)	N/A	NOPAT ÷ 投下資本
ROICスプレッド	N/A
EVA（経済的付加価値）	N/A	NOPAT − 投下資本 × WACC

デュポン分析

構成要素	値	計算式
売上高純利益率	N/A	純利益 ÷ 売上高
総資産回転率	N/A	売上高 ÷ 総資産
財務レバレッジ	N/A	総資産 ÷ 純資産
ROE (自己資本利益率。株主のお金でどれだけ稼いでいるか)	3.6%	利益率 × 回転率 × レバレッジ

D/Eレシオ（有利子負債 ÷ 株主資本）

0.00倍

政策保有・相互保有詳細

銘柄名	コード	株数	簿価	時価	含み損益
株式会社滋賀銀行	None	189,400株	996百万円	N/A	N/A
ジャパンマテリアル株式会社	None	2,160,000株	2,622百万円	N/A	N/A
株式会社北國銀行	None	130,000株	366百万円	N/A	N/A
三菱電機株式会社	None	2,000,000株	3,157百万円	N/A	N/A
東ソー株式会社	None	621,500株	1,281百万円	N/A	N/A
日本トランスシティ株式会社	None	2,683,000株	2,382百万円	N/A	N/A
株式会社いよぎんホールディングス(注)４	None	1,525,000株	1,146百万円	N/A	N/A
株式会社パイロットコーポレーション	None	320,000株	1,327百万円	N/A	N/A
シンポ株式会社	None	N/A	N/A	N/A	N/A
株式会社八十二銀行	None	665,000株	702百万円	N/A	N/A
株式会社伊予銀行	None	1,525,000株	915百万円	N/A	N/A
住友金属鉱山株式会社	None	257,000株	833百万円	N/A	N/A
キクカワエンタープライズ株式会社	None	55,700株	331百万円	N/A	N/A
三菱瓦斯化学株式会社	None	662,500株	1,540百万円	N/A	N/A
株式会社第四北越フィナンシャルグループ	None	N/A	N/A	N/A	N/A
東京海上ホールディングス株式会社	None	914,100株	4,299百万円	N/A	N/A
清水建設株式会社	None	3,015,000株	3,016百万円	N/A	N/A
株式会社岡三証券グループ	None	1,569,000株	1,040百万円	N/A	N/A
ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社	None	1,507,875株	4,810百万円	N/A	N/A
株式会社ケーズホールディングス	None	756,960株	1,030百万円	N/A	N/A
トヨタ自動車株式会社	None	35,726,000株	135,472百万円	N/A	N/A
オリックス株式会社	None	344,000株	1,060百万円	N/A	N/A
株式会社安永	None	N/A	N/A	N/A	N/A
太陽化学株式会社	None	437,800株	756百万円	N/A	N/A
シンフォニアテクノロジー株式会社	None	40,000株	239百万円	N/A	N/A
株式会社大垣共立銀行	None	98,500株	234百万円	N/A	N/A
信越化学工業株式会社	None	2,592,500株	17,069百万円	N/A	N/A
ICDAホールディングス株式会社	None	63,000株	207百万円	N/A	N/A
東邦瓦斯株式会社	None	623,200株	2,577百万円	N/A	N/A
三重交通グループホールディングス株式会社	None	3,987,000株	2,005百万円	N/A	N/A
三菱倉庫株式会社	None	375,000株	362百万円	N/A	N/A
株式会社ＡＴグループ	None	N/A	N/A	N/A	N/A
株式会社三菱ケミカルホールディングス	None	1,279,000株	1,045百万円	N/A	N/A
近鉄グループホールディングス株式会社	None	556,600株	1,775百万円	N/A	N/A
イオン株式会社	None	2,135,100株	7,675百万円	N/A	N/A
株式会社岩手銀行	None	N/A	N/A	N/A	N/A
イオンフィナンシャルサービス株式会社	None	379,500株	500百万円	N/A	N/A
マックスバリュ東海株式会社	None	390,757株	1,178百万円	N/A	N/A
株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	None	2,363,700株	2,004百万円	N/A	N/A
富士紡ホールディングス株式会社	None	90,000株	443百万円	N/A	N/A
井村屋グループ株式会社	None	578,500株	1,388百万円	N/A	N/A
東海旅客鉄道株式会社	None	2,000,000株	7,452百万円	N/A	N/A
ダイキン工業株式会社	None	550,000株	11,330百万円	N/A	N/A
株式会社名古屋銀行	None	35,400株	235百万円	N/A	N/A
株式会社大和証券グループ本社	None	1,731,000株	1,720百万円	N/A	N/A
株式会社カネカ	None	N/A	N/A	N/A	N/A
横浜ゴム株式会社	None	469,500株	1,616百万円	N/A	N/A
株式会社柿安本店	None	373,000株	1,141百万円	N/A	N/A
三菱地所株式会社	None	4,491,000株	12,505百万円	N/A	N/A
株式会社いよぎんホールディングス	None	1,525,000株	2,680百万円	N/A	N/A

取締役・監査役一覧

氏名	役職	区分	保有株数	持株比率
伊藤歳恭	取締役会長	取締役	388,000千株	N/A
杉浦雅和	代表取締役取締役頭取	取締役	236,000千株	N/A
川喜田久	取締役	取締役	99,000千株	N/A
小林長久	取締役	取締役	85,000千株	N/A
山﨑計	代表取締役取締役専務執行役員資金運用本部長兼秘書室長	取締役	63,000千株	N/A
中川崇	常勤監査役	監査役	58,000千株	N/A
浦田康寛	取締役常務執行役員	取締役	36,000千株	N/A
荒木田豊	取締役常務執行役員営業本部長	取締役	31,000千株	N/A
加藤徹也	取締役常務執行役員	取締役	29,000千株	N/A
浦出雅人	常勤監査役	監査役	24,000千株	N/A
西岡慶子	取締役	取締役	13,000千株	N/A
鶴岡信治	監査役	監査役	8,000千株	N/A
川端郁子	監査役	監査役	0千株	N/A
廣田恵子	取締役	取締役	0千株	N/A
中村篤志	取締役	取締役	0千株	N/A

※「社外」はEDINET開示の役職名に基づく分類。

出典:
・EDINET有価証券報告書 (S100X519)
・EDINET半期報告書
・大量保有報告書 (S100XFM1)
・日証金（日本証券金融）貸借取引情報

⚠ 重要なお知らせ (Disclaimer)
本レポートは、独自のアルゴリズムに基づく分析結果を共有するものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。理論算出値は将来の価格を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任において行ってください。本情報に基づいて被ったいかなる損害についても、著者は一切の責任を負いません。